今、なぜ英語教育なのか-英語の社内公用語化english_book_boy

前回の記事:今、なぜ英語教育なのか-問題の解決に言語が果たす6つの役割

「 英語の社内公用語化」

2010年、楽天の三木谷社長は「社内公用語英語化」宣言を行い世間を仰天させました。

その後、ユニクロで知られるファーストリテイリングの柳井社長が同様の決断を行い、現在まで日産自動車、SHARP、日本板硝子等がその後に続いています。

東洋経済の2013年の統計によると「日本企業の現地法人数は二万五千社以上に上る」と言う事です。

それだけ多くの企業が既に日本の外に飛び出しているにも関わらず、日本国内の「グローバル化」はそれほど数が増えていかない印象です。

結局は現在の学校での英語教育だけでは企業のニーズに対応出来ない事が原因かもしれません。

 

しかしこの事に甘んじてしまえば、国際社会での競争に打ち勝っていく事はほぼ不可能と言わざるを得ません。

日本の企業にまだ幾らかの体力が残っている「今」が最後のチャンスと言うのは決して大袈裟な事では無いように思います。

前述した日本企業の現地法人の数の多さは「待ったなし」と言う実情を示しているようにも感じます。

「 世界を相手に生き抜くために英語が必要」

2011年から全国の公立小学校5・6年生で外国語活動が必須になりました。

その目的は「コミュニケーション能力の育成」にあり、この変化は歓迎するべきものであります。

ここで念のために確認しておきたいのは「世界においては英語を話せる事はもはや特別な能力ではない」と言うことです。

世界の英語使用人口の増加は「英語」が世界標準ともいえる状況である事を示していて、政府はようやくその事を認識して学校教育の中で実現するために試行を始めたのです。

 

ご承知のように外国語の習得は一夜にしてできるものではありません。

また長期間に渡って取り組んだとしても「どこを目指すのか」その目的を明確にしていなければ成果に大きな歪みが生じる可能性がある事は歴史的に見てもハッキリしています。

英語学ぶ目的は画一的なものではなく、個別のニーズや事情によってバラエティに飛んだものであるはずです。

大切なのは「英語が話せる事は一番最初のステップである」ということを認識することです。

そして英語が目的なのではなく、それを一つのツールとして世界を相手に生き残っていく方法を探る事が今後を生き抜くために必要な事だと私は考えています。

 

この様な事からも、幼児のうちから「英語」に慣れ親しんでおくことが大切だと考えています。

我が家では、親しみやすい「NHKの幼児向け番組」や「ディズニーの英語教材」の無料お試し版などを取り寄せて、子どもに見せています。

これだけでも、子どもは英語の歌を歌ったり、ABCDと口ずさむようになります。

子どもが小さいうちから、日本語同様「当たり前」に英語と触れ合っていれば、いざ本当に英語の勉強を開始した際に大きな違いが現れることは間違いないですよね。

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